日本トップの大企業であるトヨタ自動車が大胆な人事を発表しました。
トヨタ執行役員、23人から60%減の9人へ
トヨタ自動車は2020年6月30日に人事、組織体制に大きな変更を実施する発表を行いました。
それまで23人いた執行役員を、2020年7月1日より9人に大きく減らすのです。なんと60%も削減します。
（そもそもトヨタ自動車には執行役員が23人もいたんですね。）
豊田章男社長が、CEOやブランドを担当。そのほか、製造技術（ものづくり）、リスク管理、プロジェクト管理／電動車、IT／スポーツカー、財務、車両技術開発、人事、AI／先進デジタル技術などをそれぞれ1名の執行役員が担当します。
執行役員はトップである豊田章男社長と密に連携して経営に携わりながら、担当領域を率いる。
繰り返されてきたトヨタ自動車の組織体制変更
これまでトヨタ自動車では組織の構造や、幹部の体制など毎年のように変更されてきました。特に最近では幹部職にメスを入れて、フラット化させつつお偉いさんたちのスリム化をゴリゴリと実行してきました。最近では2020年4月に副社長職を廃止しました。また中堅社員から登用する幹部職の新設など、年功序列の常識を少しずつ壊してきています。
豊田章男社長が大きく組織変更への意思決定に関わっていると言われており、大ナタを奮っています。
素早く大きく動く超大企業 トヨタ自動車
大企業は一般的に図体がでかく、しがらみも多い為、特に組織に関する意思決定に時間がかかったり及び腰で大胆な決断ができないことが多いです。ベンチャーでは数ヶ月レベルで組織を変更して行くことは常識ですが、トヨタ自動車の規模でベンチャー並みのスピード感と大胆さで組織改革に取り組むのは異例です。特に日本企業、しかも100年以上の歴史のある企業であり、業績が危機に陥っているわけでは無い状況です。
これでは「うちは規模が大きいからすぐには決められない。動かせない。関係者が多すぎる。」などという言い訳は全く通用しません。あなたの会社はトヨタ自動車より規模が大きいですか？
少しでも上記のような言い訳が浮かんだらトヨタ自動車を思い浮かべましょう。そして大胆に意思決定を行い、迅速に実行に移しましょう。
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