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ベンチャー企業就職や転職の課題や問題|後悔しない為の気をつけるべき注意点

最近ではベンチャー企業やスタートアップへの就職、転職が普通の選択肢になってきました。大企業に勤めている社員の方でもベンチャー転職を考えたことがある人は多いのではないでしょうか。
今回は大企業からベンチャー企業へ転職した経験から、ベンチャー転職の問題点、注意点などをお伝えします。少しでもベンチャー転職後に「こんなはずではなかった」と言う残念な声や後悔、不幸を減らすことにつながればと言う思いでこの記事を書いています。

ベンチャー企業入社の問題点

ベンチャー企業では大手企業だと考えられないことや課題などがたくさん存在しています。その問題点を認識し覚悟した上で入社する場合はいいのですが、知らずに入社して後から認知してしまってはキャリアの一定時間を無駄にしてしまうどころか、マイナスな評価に繋がる可能性すらあります。
問題点は大小様々な事象がありますが、主要な2点を紹介します。

  • 問題点1)企業の成長性の無さ
    通常ベンチャー企業は成長することに価値があります。入社時の報酬は低い可能性が高いですが、企業が成長する事で将来的な給与の上昇や、ストックオプションによる株式取得とIPO後の株式売却による利益などアップサイドを狙うケースが多いです。また企業の成長と共に機会が増えることによる自己成長を目的とする場合もあります。また事業自体やミッションに惹かれて入社するケースでも、その事業をスケールさせることでその想いを広く実現させることも意義となります。
    もちろんベンチャー企業がスケールに成功するとは限りません。大成功して上場などへ繋がることの方が可能性は低いのです。ジリ貧、失敗としての売却、事業停止、などの例は枚挙にいとまがありません。対外的には背伸びをして見せています。そして入社する際は希望に溢れているので、いい面ばかり見えてしまいます。
  • 問題点2)組織の未熟さ
    ベンチャー企業は大企業と比べメンバーの粒は揃っていないことがほとんどです。やはり優秀な人材は基本的には名の知れた大企業やメガベンチャーへ就職することが多いです。もちろんずば抜けて優秀な人材もいる可能性はありますが、ベンチャー企業に就職、転職する人材は基本的に一般論で言うレベルは高くないと想像していただいた方が良いです。
    そして組織としてのレベルも低いです。相当に経営陣が優秀でなければ制度なんてぐちゃぐちゃ、十分な人事制度すら整っていないことが多いです。ガバナンスが問題で炎上したベンチャー企業も数多くあります。ベンチャー企業で上場していないと言うことは、上場のスクリーニングを通っていないと言うことです。
    また、マネージャー人次第ですが、業務上の仕組み化もほぼ整っておらず属人化が横行している職場がほとんどです。育成制度やオンボーディング(入社後のトレーニングなど)も整っておらず、入社すると簡単な説明と引き継ぎのみで、すぐに場当たり的に業務にあたることになります。裁量が重要だ、と言う考え方もあるでしょうが、最低限の仕組み化や育成がなければ組織のレベルがなかなか上がりません。
desperate evicted male entrepreneur standing near window
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ベンチャー企業就職/転職で気をつけるべきこと

上記の通りベンチャー企業では「企業の成長性」や「組織力」に課題があることが多いのです。

もちろんベンチャー企業は実績、信頼、などがないので会社の広報や採用広報では良い面のみを大げさにアピールし、背伸びをしたイメージを訴求します。当たり前ですが、企業PRとして発信している内容を文字通りそのまま受け取ってはいけません。その中に過剰な言及がないか、言っていないことでデメリットとなること、課題などがないか慎重に精査する必要があります。その際、会社ホームページや採用サイトの露出面などから裏側を読み取るのは難易度が高いです。どちらかというとより本音の意見が混じりやすいインタビューや、社内の様子を記載した会社ブログ、また社員が個人で発信しているブログやnote、SNS(Facebook、Twitter、Instagram)などを事細かに調べ上げることでよりリアルな実態を知ることができます。インタビューでは何を言っているかだけではなく、何を言っていないかに注目することも重要です。

また、転職会議やOpenWork、Lighthouseなど企業の口コミサイトを覗くことも有用ですが、わざわざこんなところに投稿する人の意見なので偏っていることが多いです。こちらも額面通りに受け取ってはいけません。近しい方法としてその企業を退職した人のSNSなどの発信内容を確認することも有用です。入社前、在職中、退社後の変化などを捉えられれば、その企業に対する感情が読み取れる場合があります。

このように、いかにその企業の真実を探り出せるかが、入社後の成否を分けると言っても過言ではありません。

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